「CTstage20周年記念イベント」を開催した。同社が提供するコンタクトセンター・システム「CTstage」の歴史を振り返るとともに、今後の機能強化などの方針を示した。会場は、約200人の出席者（ユーザー企業、パートナー企業）で賑わった。
![会場写真]()
冒頭、取締役専務執行役員 情報通信事業本部長の竹内敏尚氏は、人口の減少や社会インフラの老朽化、デジタル変革など、日本が直面している課題を取り上げ、「今後これらの課題を乗り越え成長していくにはICT（情報通信）が必要不可欠です。OKIとしては、IoT、ビッグデータ、AI（人工知能）への取り組みを加速させます」と述べた。
![OKI竹内様]()
取締役専務執行役員 情報通信事業本部長の竹内敏尚氏
続いて、執行役員 情報通信事業本部副本部長 兼 企業ソリューション事業部長の坪井正志氏が「CTstage 20年のあゆみ」と題して講演。1996年の提供開始から現在まで、「開発期（1996年～1997年）」「発展期（1998年～2005年）」「拡大期（2006年～2013年）」「進化期（2014年～）」の４フェーズに分けて解説した。
![OKI坪井氏]()
![年表]()
写真左は、執行役員 情報通信事業本部副本部長 兼 企業ソリューション事業部長の坪井正志氏。同右はCTstageの年表。
坪井氏は、「いまのCTstageはユーザー企業、パートナー企業のみなさまの声を反映して進化してきた結果です。これからもこの方針は貫きます」と強調。オフィス向けCTIを出発点に、コンタクトセンター機能やVoIP統合など数多くの強化を重ねてきたことを改めて強調した。
今後は、「オムニチャネル」「AI」「マルチテナント」を軸に強化を進め、国内ユニファイドコミュニケーション/コラボレーション市場におけるシェアを31％から35％まで引き上げていく方針だ（数値はIDC Japan調べ）。
「具体的には、昨今需要が高まっているチャットの拡充を2018年度に実施し、続いてWebRTC（Web Real-Time Communication）やIoT(Internet of Things)をコミュニケーション機能として取り込むことも計画しています」と、同本部企業ソリューション事業部コンタクトセンターシステム部長の中山泰輔氏は説明する。AIについては、独自のAI対話エンジンの開発を進めており、2017年度にパッケージでの提供を予定している。マルチテナントは、すでに実現できる機能を備えており、顧客の要望に応じて提供していく予定だ。
![OKI中山氏]()
情報通信事業本部企業ソリューション事業部
コンタクトセンターシステム部長の中山泰輔氏
このほか、明治大学 理工学部情報科学科の高木友博教授による講演「人工知能の正しい理解と最新のマーケティング」や、エイチ・アイ・エスやフィナンシャル・エージェンシーによる事例セミナーなどを実施した。
なお、同日、「第２回 CTstageユーザー総会」も開催した。同会は、2015年12月の立ち上げから順調に会員企業を伸ばしております。出席された会員に対し、会員向けWebサイトやコールセンター見学など活動報告を行った。
冒頭、取締役専務執行役員 情報通信事業本部長の竹内敏尚氏は、人口の減少や社会インフラの老朽化、デジタル変革など、日本が直面している課題を取り上げ、「今後これらの課題を乗り越え成長していくにはICT（情報通信）が必要不可欠です。OKIとしては、IoT、ビッグデータ、AI（人工知能）への取り組みを加速させます」と述べた。
取締役専務執行役員 情報通信事業本部長の竹内敏尚氏
続いて、執行役員 情報通信事業本部副本部長 兼 企業ソリューション事業部長の坪井正志氏が「CTstage 20年のあゆみ」と題して講演。1996年の提供開始から現在まで、「開発期（1996年～1997年）」「発展期（1998年～2005年）」「拡大期（2006年～2013年）」「進化期（2014年～）」の４フェーズに分けて解説した。
写真左は、執行役員 情報通信事業本部副本部長 兼 企業ソリューション事業部長の坪井正志氏。同右はCTstageの年表。
坪井氏は、「いまのCTstageはユーザー企業、パートナー企業のみなさまの声を反映して進化してきた結果です。これからもこの方針は貫きます」と強調。オフィス向けCTIを出発点に、コンタクトセンター機能やVoIP統合など数多くの強化を重ねてきたことを改めて強調した。
今後は、「オムニチャネル」「AI」「マルチテナント」を軸に強化を進め、国内ユニファイドコミュニケーション/コラボレーション市場におけるシェアを31％から35％まで引き上げていく方針だ（数値はIDC Japan調べ）。
「具体的には、昨今需要が高まっているチャットの拡充を2018年度に実施し、続いてWebRTC（Web Real-Time Communication）やIoT(Internet of Things)をコミュニケーション機能として取り込むことも計画しています」と、同本部企業ソリューション事業部コンタクトセンターシステム部長の中山泰輔氏は説明する。AIについては、独自のAI対話エンジンの開発を進めており、2017年度にパッケージでの提供を予定している。マルチテナントは、すでに実現できる機能を備えており、顧客の要望に応じて提供していく予定だ。
情報通信事業本部企業ソリューション事業部
コンタクトセンターシステム部長の中山泰輔氏
このほか、明治大学 理工学部情報科学科の高木友博教授による講演「人工知能の正しい理解と最新のマーケティング」や、エイチ・アイ・エスやフィナンシャル・エージェンシーによる事例セミナーなどを実施した。
なお、同日、「第２回 CTstageユーザー総会」も開催した。同会は、2015年12月の立ち上げから順調に会員企業を伸ばしております。出席された会員に対し、会員向けWebサイトやコールセンター見学など活動報告を行った。