問い合わせ窓口格付け調査──映像配信業界
有人窓口は平均点もWebは課題が多い
いつでもサポートを受けられる仕組みが必須
近年はテレビよりも好む視聴者が多いとされる映像配信サービス。巣ごもり需要の後押しもあり、活気ある業界だが、サポートに関しては課題が多いようだ。とくにWebは、個人情報や会員登録が必要になるなど、サポートを得るまでに苦労を強いられるという。いつでも誰でも好きな手段でサポートを受けられる仕組みの構築が求められる。
図 映像配信業界格付け結果及び2021年全業界平均との比較
［調査対象企業（マルチチャネル調査につき、調査窓口の特定はない）］
アマゾンジャパン（Amazon Prime Video）、ウォルト・ディズニー・ジャパン（Disney+）、HJホールディングス（Hulu）、NTTドコモ（dTV）、カルチュア・エンタテインメント（TSUTAYA TV）、DAZN JAPAN Investment（DAZN）、TELASA（TELASA）、Netflix（Netflix）、フジテレビジョン（FOD）、プレミアム・プラットフォーム・ジャパン（Paravi）、U-NEXT（U-NEXT）
【調査したチャネル（専門審査員、一般審査員へのアンケートより）】
Webサポート74.8％、リモートサポート なし、メール32.8％、チャット／チャットボット39.5％、電話58.8％、その他 なし