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[製品紹介] Salesforce Service Cloud / セールスフォース・ドットコム

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Salesforce Service Cloud

セールスフォース・ドットコム
 
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対象ユーザー全ての業種・業態に対応
対象規模企業規模、業種問わず
製品形態SaaS型クラウドサービス
価格情報9,000円(税抜き)/ 月 / ユーザー〜 (要年間契約)
製品概要セールスフォース・ドットコムのクラウドCRMソリューション「Service Cloud」は、いまの顧客とつながる基盤として、多様なチャネルに対応。従来の電話、メールに加え、チャット、Twitter やFacebook などのソーシャルメディア、FAQ (web)、モバイルアプリなどあらゆるチャネルに対応している。さらに顧客のエンゲージメント向上を可能とする機能として、これらのチャネルにおける問い合わせや行動履歴を1つのコンソール画面で一元管理できるようになっている。それにより購買行動の途中でチャネル遷移があったとしても、各チャネルにおける行動や応対履歴を参照できるため、2回同じ質問をさせたりするストレスを与えずに済むようになる。
 
  • 製品紹介

オムニチャネル対応によるCX向上と
オペレーションの生産性向上を同時に実現!
『ミレニアル世代』の顧客とつながるためのサービス基盤とは

Service Cloud

セールスフォース・ドットコム

 「製品やサービスについて知りたいことがあれば、まずWebの情報を検索するか、友人にSNSを使って聞く」──。こうした購買行動は、インターネットが当たり前にあるなかで育ったミレニアル世代(1980年以降に生まれた層)の標準と言える。こうした世代のコミュニケーション手段の主流はソーシャルメディアで、電話は「ほとんど使用しない」という調査結果もある。しかもこの潮流は、ミレニアル世代に留まらず、コンタクトセンターに直接電話をする前に、Webサイトやソーシャルの情報を検索し、まずは自己解決を探るという行動が当たり前の時代となっている。そのような中、いかに顧客とつながるサービス基盤を構築するのか、あらゆる企業にとっての課題といえるだろう。

いまの顧客とつながる基盤 多様なチャネルに対応

 生涯顧客価値(LTV)を考えると、顧客の獲得・囲い込みは、企業がこれから成長していくうえで不可欠だ。コンタクトセンターは、新しい時代の顧客対応を踏まえたサービス基盤の構築が求められる。

 セールスフォース・ドットコムのクラウドCRMソリューション「Service Cloud」は、顧客のエンゲージメント向上を可能とする機能を備えている。従来の電話、メールに加え、チャット、TwitterやFacebookなどのソーシャルメディア、FAQ(web)、モバイルアプリなどあらゆるチャネルに対応。これらのチャネルにおける問い合わせや行動履歴を1つのコンソール画面で一元管理できる。購買行動の途中でチャネル遷移があったとしても、各チャネルにおける行動や応対履歴を参照できるため、2回同じ質問をさせたりするストレスを与えずに済む。例えば、Facebook上から最初の問い合わせをしたが、1to1でコミュニケーションできるチャットに移った顧客に対し、もう一度「どんな問い合わせをしていたか」を聞く必要はなく、履歴を引き継ぐことができるので、顧客に対しての対応のスピードが上がるとともに、顧客に手間とストレスを与えないため、満足度の向上に繋がる。

salesforce Service Cloud CRM

情報共有ツールの活用でオペレーション生産性を向上

 Service Cloudは、コンタクトセンターやサービス提供における「顧客接点におけるCXを最大化すること」をコンセプトとしている。また、個々のオペレータが、十分に力を発揮する環境でこそ優れた顧客体験の提供が可能となるため、オペレータの生産性に配慮した機能も備えている。例えば、さまざまなシステムに分散している顧客に関する情報を一つの画面で把握できるコンソール機能。また企業内コミュニケーションツールである「Chatter」はグループのメンバーに一斉周知すべき情報を投稿したり、ファイルやデータの共有が可能だ。それら最新の情報を参考に、適切な対応を行うことが可能になる。

 このほか、営業支援ツールやマーケティング支援ツールなどセールスフォース・ドットコムの各製品と連携することで、コンタクトセンターで得られる情報を営業活動やマーケティングに円滑に活用できることも大きな魅力だ。詳細は要問い合わせ。

お問い合わせ先

株式会社セールスフォース・ドットコム
TEL:0120-733-257
URL:http://www.salesforce.com/jp/


「知っておきたいコンタクトセンター立ち上げのポイント」富士通株式会社

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知っておきたいコンタクトセンター立ち上げの
ポイント

富士通株式会社
 
詳細を見る
コンタクトセンターの立ち上げにおけるマネジメントプロセスの重要なポイントをまとめた。一度立ち上がってしまうと運用を変えるのが困難なコンタクトセンターやヘルプデスク。システムリプレースは、運用改善を行う絶好の機会だ。これからセンターを立ち上げる方、センターシステムのリプレースを機に抜本的なセンターの運用改善をご検討されている方々に、ぜひご参考にしていただきたい。

※ホワイトぺ―パー提供会社: 富士通株式会社
 

コラム 知っておきたいコンタクトセンター立ち上げのポイント
センター立ち上げ時の体制とマネジメントプロセス

コンタクトセンターの立ち上げにおけるマネジメントプロセスの重要なポイントをまとめた。一度立ち上がってしまうと運用を変えるのが困難なコンタクトセンターやヘルプデスク。システムリプレースは、運用改善を行う絶好の機会だ。これからセンターを立ち上げる方、センターシステムのリプレースを機に抜本的なセンターの運用改善をご検討されている方々に、ぜひご参考にしていただきたい。

センター立ち上げにプロジェクトマネジメントの手法を活用

 センター立ち上げ時に最も重要なのは、センター立ち上げをプロジェクトと見立てて、プロジェクトマネジメントの手法を活用すべきだという点だ。センターの立ち上げは非常にタスクが多く、ステークホルダーも多いことから情報が錯綜しやすい。情報共有に漏れが生じ、予定通りにスケジュールが進捗しない状況が多発する。リカバリーがきく遅れもあるが、クリティカルパスに影響を及ぼしてしまうと、全体の納期に影響を及ぼす可能性が高い。また、立ち上げるセンターの規模によっては、複数のマネジャーが関わることもあるが、それにより情報のお見合いが発生することも多い。通常の職制に関わらず、その立ち上げプロジェクトにおけるプロジェクトマネジャー(PM)を1名アサインするところから始めたい。ゴール設定とPMを明確にし、センターの機能ごとにタスクを分類して作業を行いながら、情報を集約し、全体の進捗を管理する体制を取ることが立ち上げ成功の大きな一歩である。

 今回は立ち上げを行うプロセスにおいて、どのような準備が必要か、PMBOKのエッセンスを盛り込みながら、必要なアウトプットについて解説する。(※1 Project Management Body Of Knowledgeの頭字語で、ピンボックと読まれる。国際標準とされているプロジェクトマネジメントの知識体系で、アメリカのプロジェクトマネジメント協会(PMI)によってPMBOKガイドが発行されている。)

PMBOKを活用した立ち上げ計画

 PMBOK最新版(ガイド5版)では、時系列で表される5つの「プロセス群」(図1)と、10の「知識エリア」(図2)で構成され、全部で47にも及ぶ「プロセス」がこれらのプロセス群と知識エリアで分類されている。

 コンタクトセンターの立ち上げにおいては、47のプロセスすべてを網羅するというよりも、5つのプロセス群と10の知識エリアのマトリックスで項目の洗い出しを行うことで、準備のタスクに漏れやダブリを発生させないことが重要だ。

図1 プロジェクトマネジメント・プロセス群

図1 プロジェクトマネジメント・プロセス群

図2 10の知識エリアとその内容

図2 10の知識エリアとその内容

続きはホワイトペーパーをご覧下さい

※今回ダウンロードいただく「センター立ち上げ時の体制とマネジメントプロセス」は、『コラム 知っておきたいコンタクトセンター立ち上げのポイント 全5回シリーズ』の第1回です。第1回「センター立ち上げ時の体制とマネジメントプロセス」をダウンロードいただいた方には、別途2回目以降もご案内差し上げます。

「コールセンターのITさがし」 新たに【ホワイトペーパー】ダウンロード情報を掲載

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コールセンターのソリューション選定をサポートする「コールセンターのITさがし」では、
新たに「ホワイトペーパー」ダウンロード情報を掲載しました。

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●コラム 知っておきたいコンタクトセンター立ち上げのポイント
 センター立ち上げ時の体制とマネジメントプロセス

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コンタクトセンターの立ち上げにおけるマネジメントプロセスの重要なポイントを
まとめた。一度立ち上がってしまうと運用を変えるのが困難なコンタクトセンターや
ヘルプデスク。システムリプレースは、運用改善を行う絶好の機会だ。
これからセンターを立ち上げる方、センターシステムのリプレースを機に抜本的な
センターの運用改善をご検討されている方々に、ぜひ参考にしていただきたい。
※ホワイトペーパー提供: 富士通株式会社

▼ダウンロードはこちらから
http://callcenter-japan.com/paper/2742.html

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●クラウド型コンタクトセンター導入モデルに見る
 コンタクトセンターの課題解決ポイント

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労働集約型かつ雇用体制が多様な職場であるコンタクトセンターには、
「コスト面でのムダ、品質面でのムラ、運用面でのムリの排除」と「センター
マネジメントの一元化」が求められる。これらの難題を解消する手段として
注目されているのがクラウド型コンタクトセンターのソリューションだ。
「コールセンター白書2016」に収録された運営の実態を示すデータおよび
NTTコミュニケーションズの「Arcstar Contact Center」の事例モデルを検証、
クラウドソリューションのメリットをまとめる。

▼ダウンロードはこちらから
http://callcenter-japan.com/paper/2736.html

テクマトリックスのBEDORE、協業してAIソリューションを提供開始

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テクマトリックス(東京都港区、由利 孝社長)は、同社のCRMシステム「FastHelp5」とBEDORE(東京都文京区、安野貴博社長)が提供する AI 対話エンジン「BEDORE(べドア)」とを連携した 顧客サービスソリューションの提供を開始する。

BEDORE は、人工知能(自然言語処理技術)を搭載したWeb/LINE/Webチャット/メールなどさまざまなシーンで利用可能な顧客サービスソリューション。海外のソリューションでは難解な日本語の解析を、業界固有表現辞書(日本語)と汎用的なシステムアーキテクチャによって高精度の自動化・業務サポートを実現する。

FastHelp5は、オペレータによるチャットサポート機能に加え、顧客情報・マルチチャネルによる問い合わせ情報の管理、業務効率を向上する回答支援機能や多角的なアラート機能など、実践的な標準機能を搭載している。

AI顧客サービスソリューションを企業の Webサイトの問い合わせ対応などに活用することで顧客の自己解決を向上させ、CSを高めるとともに、コスト削減に寄与する。また、LINEが提供するコミュニケーションアプリ「LINE」を活用した法人向けカスタマーサポートサービス「LINE CustomerConnect」と連携することにより、LINEチャットによる顧客からの問い合わせに対して、AIによる自動応答(AI/BOT)と有人対応(オペレータ)を切り替えることができるようになる。

[製品紹介] メールディーラー / ラクス

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メールディーラー

ラクス
 
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対象ユーザー業種・業態問わず
対象規模規模問わず
製品形態クラウド
価格情報初期費用54,000円
月額費用 21,600円~ (メール数による従量課金制)
製品概要メールと電話の問い合わせを一元管理し、複数スタッフ間で対応状況や顧客情報を共有・管理できる、共有・管理システム。問い合わせメールの対応モレ、遅れや重複対応や誤送信を防止する機能を備えている。4,000社超の導入実績あり。複数人でのコンタクトセンター業務に最適なクラウド型の共有管理システム。問合せの対応状況の管理や、エスカレーション、承認フローはもちろん、スタッフ毎の生産性の指標となる、対応件数や対応時間といった複数の集計が可能なため、業務改善に役立つデータ取得も容易。
 
  • 製品紹介

導入実績4,000社超!
シェアNo.1のメール共有・管理システム

メールディーラー

ラクス

導入実績4,000社超のメール共有・管理システム「メールディーラー」は、複数人でのメール対応状況を見える化し、頻発する対応のモレ、遅れ、ダブリをなくし、メール対応業務を劇的に効率化させます。
スタッフ間でのコミュニケーション、スタッフ毎の対応件数・時間の集計など、業務改善に役立つ機能も標準機能でご提供します。

メールの対応モレ・遅れ・ダブリがゼロに!

 メールディーラーは、info@などの代表アドレス宛に届く、お問合わせメールを一元管理することで、複数スタッフの間でメールの対応状況をかんたんに共有できるクラウド型のメール管理システムです。メールディーラーなら、info@やsupport@などの代表アドレス宛のお問合わせをまとめて管理することができ、「誰が」「いつ」「どんな対応をしたのか」といった対応状況を、スタッフ全員で共有することができます。

 また、お客様と過去にやり取りした履歴をワンクリックで呼び出したり、メールの作成に使用する定型文(テンプレート)を共有したり、スタッフが作成したメールの文面を上長が承認して送信することもできるため、業務の効率化と対応品質の向上を実現できます。

複数名でのメール対応業務を効率化

業務効率化、品質標準化、事故防止!

 複数スタッフで問い合わせ対応業務を行うと、以下のような課題が発生します。
・対応のモレ、遅れ
・重複対応
・スタッフ間の対応品質の差
・スタッフ間の生産性の差

 メール共有・管理システム「メールディーラー」は、これらの課題をまとめて解決します!

課題1〜3

4,000社以上に選ばれている理由

 メールディーラーは、2001年のリリース以降、毎年機能追加やUI改善を実施し、進化をし続けています。機能や使い勝手という要素に加え強みとしているのが、丁寧かつ迅速なサポート体制です。ご導入後は専任のサポートスタッフがメールディーラーの使い方はもちろん、運用方法のご相談についても対応します。4,000社以上の運用ノウハウを元に、よりよい活用方法のご提案もいたします。

 つまり、メール共有・管理システム「メールディーラー」は、ご導入後も安心して継続利用いただけるサービスです。

メールディーラーが選ばれる理由

お問い合わせ先

株式会社ラクス
カスタマーサービス・クラウド事業部
TEL:03-5368-1631
URL:https://www.maildealer.jp

[製品紹介] Verintカスタマーエンゲージメント最適化ソリューション / ベリントシステムズジャパン

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Verintカスタマーエンゲージメント最適化ソリューション

ベリントシステムズジャパン
 
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対象ユーザー小規模から大規模まで
対象規模1~50000席
製品形態オンプレミス・クラウド
価格情報個別見積り
製品概要応対の改善、要員の最適化、プロセスの改善を実現するVerintのカスタマーエンゲージメント最適化ソリューション。

会話音声分析(SA)、テキスト分析(TA)、エンタープライズフィードバック管理(EFM)等の多彩な機能で「顧客の声」を多角的に収集・分析し、顧客満足度の向上、企業戦略の策定に有効な情報を提供する。さらにVerintワークフォース最適化の製品モジュール、CR(通話録音)、QM(応対品質評価)、WFM(ワークフォースマネジメント)、デスクトップ&業務プロセス分析(DPA)などのアプリケーションと共に総合ソリューションとして活用することで、さらにエージェント品質向上、エージェントとバックオフィスの業務効率化、要員最適化が可能。企業全体の品質向上と生産性向上など、企業の課題解決と顧客第一主義を実現させる。
 
 

品質向上から企業戦略まで お客様の声を活用する総合的VOCソリューション

Impact 360 VOC分析ソリューション ベリントシステムズジャパン
ベリントシステムズのImpact 360 VOC分析ソリューションは、電話からソーシャルメディアまで、多様化するコンタクトチャネルから入るお客様の声を自動分析して、企業戦略に有効な情報を提供する。

 例えば、コンタクトセンターで録音された通話を企業は有効に活用できているか? ソーシャルメディアで企業についてどのようなことが囁かれているか把握できているか? 重要なお客様、お得意様が企業に本当に求めていることを理解しているか?

 ベリントのVOC分析ソリューション・プラットフォームは、音声分析、テキスト分析、IVRアンケート等のアプリケーションを含み、WEB、ソーシャル・メディア、サーベイ結果および顧客対話内容をそれぞれ個別に分析するのみならず、それらを統合分析する機能をも備えている。そのため、コンタクトセンターの応対録音、マーケティング部門のサーベイ結果など、複数のチャネルを分析することによって総体的な市場の反応を捉えたり、特定顧客の複数チャネルにわたるフィードバックを一貫分析することによって顧客体験の向上に役立てるといった活用が可能だ。

Speech Analytics音声分析では通話の内容全体を自動的にテキスト化、マイニングする
Speech Analytics音声分析では通話の内容全体を自動的にテキスト化、マイニングする

 Impact360による総合的なVOC活用は以下のような成果を実現する。

顧客満足度の向上。顧客離れ回避と購買促進
フィードバック収集と分析結果共有の仕組みの部門を越えた標準化
各種ビジネス指標に対する統合的な分析とレポートの作成
フィードバックの迅速な提供による、品質の向上、業務効率の改善、イノベーションの加速
正しい目標設定を可能にし、各種投資のROIを向上

Impact 360 Speech Analytics 音声分析

顧客との会話録音を分析する。録音されたコンタクトセンターの会話は、顧客からの価値あるフィードバックの宝の山である。これまで活用できなかったこの資産を、音声認識技術でテキスト化することにより分析処理可能とした。膨大な数の通話の内容全体をマイニングし、その中で交わされている重要な情報や感情を瞬時に抽出することができる。単純なキーワード検索だけでなく通話群の内容解析や根本原因の分析機能も備え、企業が戦略策定、業務改善、品質向上のために行うべき施策を明らかにする。また、顧客に起きている事象や動向における変化を自動的に検知することも可能。

Impact 360 Text Analytics テキスト分析

メール、ソーシャル・メディアなどテキストベースの情報を情報ソースとした顧客体験管理(CEM)ソリューション。顧客の経験からの感想評価の抽出、顧客満足や企業に対する愛着度を向上させる主要因の究明などを自動化し、顧客が企業に求めているもの、顧客の期待に応えるための施策を明らかにする。

Impact 360 顧客フィードバック

IVRによりコンタクトセンター応対後のアンケートを収集する。最終的な「品質」は顧客がそのサービスをどう評価したかで決まるものであり、企業が判断できるものではない。応対終了直後にリアルタイムに顧客の評価を自動収集することにより、全数調査レベルの顧客の観点による評価統計の入手とその原因となる応対の特定が可能となる。

Impact 360 エンタープライズフィードバック管理

顧客DBから取得した対象顧客へのサーベイ配信と収集、統計管理を自動化する。年齢層別、性別、顧客価値別、潜在顧客のみ、といった顧客の区分別のVOC収集を可能にし、不特定多数だけではなく目的に沿った対象顧客層の動向や反応の把握を可能にする。

お問い合わせ先
ベリントシステムズジャパン株式会社
TEL:03-6261-0970
E-mail:al_japansales@verint.com
URL:http://www.verint.co.jp

[導入事例①] Verintカスタマーエンゲージメント最適化ソリューション / ベリントシステムズジャパン

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Verintカスタマーエンゲージメント最適化ソリューション

ベリントシステムズジャパン
 
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対象ユーザー小規模から大規模まで
対象規模1~50000席
製品形態オンプレミス・クラウド
価格情報個別見積り
製品概要応対の改善、要員の最適化、プロセスの改善を実現するVerintのカスタマーエンゲージメント最適化ソリューション。

会話音声分析(SA)、テキスト分析(TA)、エンタープライズフィードバック管理(EFM)等の多彩な機能で「顧客の声」を多角的に収集・分析し、顧客満足度の向上、企業戦略の策定に有効な情報を提供する。さらにVerintワークフォース最適化の製品モジュール、CR(通話録音)、QM(応対品質評価)、WFM(ワークフォースマネジメント)、デスクトップ&業務プロセス分析(DPA)などのアプリケーションと共に総合ソリューションとして活用することで、さらにエージェント品質向上、エージェントとバックオフィスの業務効率化、要員最適化が可能。企業全体の品質向上と生産性向上など、企業の課題解決と顧客第一主義を実現させる。
 
 
導入事例 TMJ

「Impact360音声分析」で通話を可視化 顧客との対話を業務改善に活かす

Impact360 SA(スピーチ・アナリティクス:音声分析) ベリントシステムズジャパン
TMJは、コンタクトセンターの運営力強化を目的に定量・可視化の難しい通話音声に着目。ベリントシステムズの「Impact360 SA(スピーチ・アナリティクス:音声分析)」を導入し業務改善に取り組んでいる。録音、音声認識、定量・可視化を一気通貫で行え、その後の課題抽出と根本原因の追求を支援する機能の充実で、改善までのスピードがアップ。従来は数カ月を要していた作業を数週間にまで短縮できた。
Testimonial(ユーザーの声)
竹内 冬樹 氏
事業推進本部 競争力開発部
竹内 冬樹

Impact360 SAは、通話音声の全体傾向を把握しながら、改善の優先度を客観的根拠に基づき判断することができるという点で、当社の考え方、やりたいことに非常に合致したソリューションでした。

導入目的

●コンタクトセンター運営強化を目的に音声通話を定量・可視化して実態把握する
●運営実態を基に課題の根本原因を追求し素早く改善活動に移す

ソリューション

●Impact360 SA(スピーチ・アナリティクス:音声分析)

導入効果

●通話音声可視化・定量化の期間/工数短縮
●センター運営実態および課題把握力の向上
●改善活動のスピードアップ(改善までの時間が数カ月から数週間に短縮)

 TMJは、コンタクトセンターの構築・運営や、バックオフィス業務を含むBPO(ビジネスプロセス・アウトソーシング)事業を展開するベネッセグループのアウトソーサー。「コンタクトを科学する」をコンセプトに、顧客接点に対する高度な科学的・工学的アプローチを行い、クライアント企業の事業に貢献する“クライアントバリュー”を企業理念としている。これを実現するため、競争力開発部は、さまざまなサービス開発や施策を実施している。

 「クライアント企業の競争力を高めることが、ひいては当社の競争力を高めることになります。コンタクトセンター運営においても、KPI管理を推進し運営実態を定量・可視化することで課題抽出から業務改善までのPDCAを回しています。この改善活動をさらに深化するために何ができるかを検討した際に、まだ定量化できていない通話音声の活用に行き当たりました」と、事業推進本部 競争力開発部の竹内冬樹氏は振り返る。そこで採用したのが、ベリントシステムズの「Impact360 SA(スピーチ・アナリティクス:音声分析)」だ。

豊富な分析支援機能を搭載 課題の根本原因を追求する

 Impact360 SAは、オペレータと顧客の通話録音を音声認識技術でテキスト化し、マイニング機能で分析する。この(1)録音→(2)音声認識→(3)定量・可視化の各ステップは、従来であれば別々のソリューションが必要だったが、Impact360 SAならワンストップで改善までのフローを実現できることが選定の決め手の1つとなった。

 「オペレータがどんなトークをし、顧客とどんな対話をしているのか実態を把握します。通話の中身を定量化できれば、どこを改善すればインパクトが大きいかもわかります。Impact360 SAは、そこにフォーカスしたソリューションということで非常に共感を覚えました」と、竹内氏は話す。

「Impact360 SA」メイン画面(例)
「Impact360 SA」メイン画面(例)

 特長は、膨大な通話音声を任意の課題カテゴリーに自動分類。特定の語句、感情通話、CTI情報(保留・転送回数など)、発話衝突、無言時間などの分類条件を柔軟に設定できる。「Tell Me Why」機能は、任意の語句と相関性の高い語句を含む通話を同一内容としてグループ化し、コールリーズンや顧客満足・不満足の真因を探りだす。この他、検索ガイド機能、クロス集計機能など課題の実態把握を支援する機能が充実。気になる通話をテキストとともに再生し、オペレータの生の応対も確認できる。これらにより素早く課題の根本原因を突き止めていく。

「Tell Me Why」機能による分析画面(例)
「Tell Me Why」機能による分析画面(例)
センター現場のスタッフが使い易い直感操作がメリット

 具体的な運用方法は図の通り。ある業務課題に対し、仮説を設定。その仮説を検証するために、何を定量・可視化する必要があるか決める。次に特に着目したいワードを選定し、辞書をチューニングする。蓄積した大量の通話音声から、設定したワードが含まれる音声を抽出し、集計分析・定量レポート。ここで得た気づきを基に実際の音声を聞き込んで定性レポートを作成。現状把握、課題確認、改善の優先順位付けを行って改善活動を進める。分析対象とするブースを設定するだけで、迅速に通話分析を行えるImpact360 SAの運用の柔軟性を活かし、TMJとして生産性・品質の向上を図り、全社的にセンター運営力を高めることが狙いだ。

図 「Impact360 SA」を用いた改善活動の進め方
図 「Impact360 SA」を用いた改善活動の進め方

 「オペレータのトークをスキルレベルに分けて分析した事例ではスキルによって、使っているトークに明らかな違いがありました。例えば“共感”。スキルの高いオペレータは、“共感”ワードをうまく使い、お客様とコミュニケーションを取っていることが、定量的に把握できました。こうした可視・定量化した内容を研修等に生かしていくことで、センター品質を高められます」と竹内氏は分析の一例を解説する。

 また「分析準備(キーワード・カテゴリー設計)には多少スキルを要しますが、実際の通話音声の分析は、直感的な操作で行えます。そうした操作性のよさもImpact360SAの利点」と、竹内氏は強調する。

 通話音声の定量・可視化は、人手で行うと膨大な工数を要し、実態把握・改善へ進めるまでに時間がかかる。Impact360 SAを導入したことで、従来なら数カ月を要していた実態把握を数週間に短縮でき、改善のスピードアップを実現できるようになった。2013年4月に導入し、現在(同年12月)は改善活動の効果検証を進めている段階だ。今後は業務改善だけでなく、顧客の声(VOC)分析から市場ニーズを把握するなどマーケティング領域への活用も視野に入れている。

企業プロフィール

TMJ

TMJは、ベネッセコーポレーション「進研ゼミ」のインハウスセンターが独立分社する形で1992年に設立された。世界でも例のない継続型の会員制事業で培った生産管理、品質管理のノウハウを活かし、多種多様なクライアント企業のコンタクトセンターの設計・運営から、調査・分析、人材派遣、人材育成などのサービスを提供。2012年7月には、設立20周年を機に社名を「株式会社TMJ」に変更。2013年8月 バイリンガルITアウトソーサーのBiOS社を子会社化。コンタクトセンター事業に加え、バックオフィスを含むBPO(ビジネスプロセスアウトソーシング)領域へと事業を拡大している。

お問い合わせ先
ベリントシステムズジャパン株式会社
〒102-0083 東京都千代田区麹町5-1 NK真和ビル8F
TEL:03-6261-0970
E-mail:al_japansales@verint.com
URL:http://www.verint.co.jp/

[導入事例②] Verintカスタマーエンゲージメント最適化ソリューション / ベリントシステムズジャパン

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Verintカスタマーエンゲージメント最適化ソリューション  

ベリントシステムズジャパン
 
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対象ユーザー小規模から大規模まで
対象規模1~50000席
製品形態オンプレミス・クラウド
価格情報個別見積り
製品概要企業の業務最適化を実現する「Impact 360スイート」のVOC(顧客の声)分析ソリューション。音声分析(SA)、テキスト分析(TA)、顧客フィードバック、エンタープライズフィードバック管理(EFM)等の多彩な機能で「顧客の声」を多角的に収集・分析し、顧客満足度の向上、企業戦略の策定に有効な情報を提供する。さらにImpact 360の他のモジュール、FTR(通話録音)、QM(応対品質評価)、WFM(ワークフォース・マネジメント)などのアプリケーションと総合ソリューションとして活用することで、エージェント品質向上、エージェントとバックオフィスの要員最適化を可能とし、企業全体の品質向上と業務効率改善など、企業の課題解決と顧客第一主義を実現させる。
 

<導入事例> QVCジャパン

日本発、VOC活用の成功事例をグローバルで共有
グループ一体の“OneQ”で最高の顧客体験を届ける

カスタマーエンゲージメント最適化ソリューション

ベリントシステムズジャパン

コンタクトセンターに蓄積された“顧客の声”をいかに活用するかは、カスタマーエクスペリエンス実践の重要なカギだ。テレビショッピング大手のQVCジャパンは、ベリントシステムズジャパンの「カスタマーエンゲージメント最適化ソリューション」を採用。会話音声分析(Speech Analytics)を活用することで顧客ニーズの把握と実践につなげている。

Tsetimonial(ユーザーの声)

植松 浩美 氏

カスタマーサービス&
エクスペリエンス
ディレクター
植松 浩美 氏

“OneQ”を旗印にグローバルで統一して成功体験を共有しようという取り組みの中で、VOCは重要なファクター。QVCジャパンが先駆けて活用し、その成功体験をいかに共有できるようになるか、非常に期待しています。

増川 俊哉 氏

カスタマーサービス&
エクスペリエンス
カスタマー
エクスペリエンス
マネージャー
増川 俊哉 氏

全通話録音/応対品質管理/会話音声分析の3機能を活用できることで、リアルタイムモニタリングの実現、弊社センターに適した評価指標のカスタマイズ/音声テキストに基づく『お客様の声分析』が実現されました。

導入目的
●QVCが競争優位に立つには顧客の声をきちんと分析し、ニーズの把握と実践によるカスタマーエクスペリエンスの強化が重要だった
●その前提として電話応対品質の底上げが求められていた

ソリューション
●カスタマーエンゲージメント最適化ソリューション:全通話録音(Full Time Recording)、応対品質管理(Quality Management)、会話音声分析(Speech Analytics)

導入効果
●現場管理者のリアルタイムモニタリングによる迅速なサポートの実現
●音声通話の可視化による問題点の抽出、的確な指導実施、品質向上
●VOC分析による顧客の隠れたニーズの把握と実践、CX向上

 顧客とのより良い関係構築に、カスタマーエクスペリエンス(CX:顧客経験価値)の重要性が増している。顧客が自社や商品・サービスについてどう思い、何を期待しているかを把握し、それを実践することが“選ばれ続ける企業”としての必須要件となる。そのカギを握るのが“顧客の声=VOC(Voice of Customer)”の分析である。

 24時間365日生放送のテレビショッピング番組を提供するQVCジャパンは、2013年4月に新社屋に移転すると同時にコンタクトセンター基盤を刷新。全通話録音からモニタリングによる品質管理、さらにVOC分析による業務改善と、通話音声を使いこなす仕組みを構築し、目下、CX実践に注力している。そのベースとなるのが、ベリントシステムズジャパンの「カスタマーエンゲージメント最適化ソリューション」だ。

全通話録音からの応対品質管理 スキル平準化とボトムアップを図る

 同社コンタクトセンターは、千葉県・幕張の本社内に構え、席数は約300席。24時間365日、顧客からの注文や問い合わせに対応している。エージェントは約400名、このうち約80名は在宅オペレーションも行う。前述のように現在のセンター基盤を構築したのは2013年4月。

 「2000年6月の設立から2001年4月の放送開始に合わせ、急ピッチでシステム構築する必要がありました。このため、残念ながら、きちんとした通話録音の仕組みを備えていませんでした。お客様の声の重要性は早い段階から意識していましたので、システム更改時にVOC分析機能を強化するというのが念願でした」と、カスタマーサービス&エクスペリエンス ディレクター&ゼネラルマネジャーの植松浩美氏は振り返る。

 ベリント製品を選んだ理由は、通話録音から品質評価、音声分析までを一気通貫で提供できる点だ。複数社のソリューションを組み合わせるのと比べて操作性を統一でき、構築期間や費用も抑えることができる。何よりベリントの強力なサポートが得られることもポイントだ。

 具体的なソリューションの活用ステップを図1に示す。第一段階では全通話録音を実現。それまで電話機に個別に録音装置を取り付けていたが、サーバーによる一元管理を行えるようになった。第二段階では、応対品質管理を強化。現場管理者(スーパーバイザー)によるリアルタイムでのモニタリングを可能にし、臨場感ある指導やアドバイスを実現した。さらに品質管理(クオリティ・アシュアランス)チームによる評価を実施。エージェントのスキルを底上げすることに役立てている。

図1 Verintソリューションの段階的活用

図1 Verintソリューションの段階的活用

 「以前はランダム録音によるモニタリングのため、本当に指導すべき通話を見つけるのに大変な労力を要していました。現在は問題のありそうな通話をグラフィカルに確認でき、ピンポイントでのモニタリングとフィードバックが行えます」とカスタマーエクスペリエンス マネージャーの増川俊哉氏はメリットを強調する。

 通話内容は録音と同時に音声分析およびテキスト化される。例えば、エージェントと顧客の感情の起伏、沈黙や被りなどの状況、通話時間、保留時間などを可視化。問題のありそうな通話があれば、該当箇所をテキストで確認すると同時に実際の音声を聞き、要因特定と迅速なフォローアップにつなげていく(画面1)。これにより、品質評価をすべき通話を、適正かつスピーディーに検索することが可能になった。

図2 ベリントの会話音声分析の最新バージョン画面サンプル

図2 ベリントの会話音声分析の最新バージョン画面サンプル

会話音声分析で“課題”を可視化 見落とされがちな顧客の声を抽出

 第三段階は会話音声分析だ。顧客ニーズの把握とその実践となる。

 「エージェントがCRMシステムに残す応対履歴には限界があります。お客様のリアルな声を分析することで真のニーズや問題を発見することに努めています」(増川氏)

 テキスト化された音声通話は、頻出単語や急増ワードなどで集計される。過去のトレンドや類似商品の傾向と比べて気になるワードがあれば、その原因をさまざまな角度から分析できる(画面2)。「分析専門家でなくても気になる部分を特定して要因分析できる」(増川氏)ため、関連部署などへ新鮮な情報を素早く届けられる。例えば、アパレル商品の裏地に関する質問が多ければ、番組司会者(ナビゲータ)の商品紹介の手順を工夫すれば解決でき、より楽しい買物体験につなげられる。

 現在、QVCは、グローバルで“OneQ(ワン・キュー)”をキーワードにCX強化に乗り出している。「欧米や中国、日本を含め、すべてのQVCが1つのQVCとなってお客様に最高の体験を届けようと取り組んでいます。カスタマーサービス&エクスペリエンスというチーム名は、それを体現する意志の現れ。VOC活用はQVCジャパンが先鞭をつけていますので、成功体験を積み重ね、日本発でグローバルで共有化していきたいと思います」と植松氏は力を込める。

企業プロフィール

株式会社QVCジャパン

所在地:千葉県千葉市美浜区ひび野2丁目1番地1
設 立:2000年6月(事業開始:2001年4月)
資本金:115億円
代表者:代表取締役会長 兼 CEO マイク・フィッツハリス
従業員数:1600名(2014年12月)
事業内容:テレビショッピングを主体とした通信販売業
URL:https://qvc.jp/

QVC

お問い合わせ先

ベリントシステムズジャパン株式会社
〒102-0083 東京都千代田区麹町5-1 NK真和ビル8F
TEL:03-6261-0970
E-mail:al_japansales@verint.com
URL:http://www.verint.co.jp/


よくあるご質問「申し込み・お支払について」

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◆申し込み受付期間
定員に達するまで、あるいは開催前日まで受け付けております。

◆お申込みからご請求までの流れ
Webサイトで実践研修講座にお申込みいただきますと、まず申し込み内容の確認メールをお送りします。
その後、受講票と請求書が郵送されます。

◆お支払時期
受講費用は、開催月の月末までにお支払いいただくようお願いしておりますが、お支払時期については個別相談も承っております。
お申し込み時に備考欄にご記入いただければ対応いたします。

◆複数人のお申込み
こちらのファイルにご記入いただき、campus@ric.co.jpまでお送りいただく形でもお申込みできます。

実践講座団体申し込み用.xlsx
請求書を一括にすることも可能です。

◆申し込み前(見積り、決済登録)
申し込みされる講座、人数、見積もり送付先をcampus@ric.co.jpまでお伝えいただければ、見積書をお送りします(メール、郵送どちらでも対応可)。
決済登録のため振込先口座情報が必要な場合もcampus@ric.co.jpまでお問い合わせください。


その他、ご不明な点がございましたらRICコールセンターキャンパス事務局(campus@ric.co.jp 03-3834-8104)までご連絡ください。

NJKグループ3社が合併

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NJKグループのエヌジェーケー(東京都中央区、石川勝雅社長)、メディアドライブ(東京都中央区、松村 博社長)、エヌジェーケーテクノ・システム(石川県小松市、竹本孝志社長)は4月1日付で合併する。エヌジェーケーを存続会社とし、メディアドライブ、エヌジェーケーテクノ・システム両社の事業は新会社の一事業として継続する。

新会社の本社所在地は、東京都中央区新富2-3-4 NJKビル(現エヌジェーケー本社所在地)。

NECと日本オラクルがクラウド事業で戦略的提携

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NECと日本オラクルは、クラウド事業において戦略的提携を結んだ。


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NEC 執行役員の橋谷直樹氏(写真左)、日本オラクル 執行役副社長
クラウドテクノロジー事業統括の石積尚幸氏
(同右)


日本オラクルのクラウドサービス「Oracle Cloud」をNECの国内データセンターから提供する。基幹システムおよびデータ活用領域(IoT、モバイル、SNSなど)のサービスを「NEC Cloud Solutions」に拡充した。



NECによる「Oracle Cloud」の提供イメージ

NECの執行役員である橋谷直樹氏は、「国内ユーザー企業のクラウド・シフトが進む中で、クラウドの選択肢を増やし、柔軟かつ最適なシステム構築のニーズに応えたい」と強調。単純な再販モデルではなく、インテグレーション、運用面でのノウハウを付加して提供する意向だ。

一方、日本オラクルの執行役副社長 クラウドテクノロジー事業統括である石積尚幸氏は、「NECの営業力を活用することで、既存体制ではカバーしきれなかった地方へのクラウド展開が可能になります」と、ビジネス拡大への期待を述べた。


今後は、さらに協業領域を拡大・強化する。日本オラクルのクラウドサービスおよび技術をNECデータセンター内に拡充し、IoTプラットフォーム「NEC the WISE IoT Platform」と連携。デジタル産業を支えるプラットフォームを実現する計画という。


NECはこれらの取り組みにより、2020年までの4年間で、関連する領域を含めて1500億円の事業創出を目指す。

セールスフォース・ドットコム、「Service Cloud」の対応チャネル強化

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セールスフォース・ドットコム(東京都千代田区、小出伸一社長)は、クラウドCRM「Salesforce Service Cloud」をバージョンアップ、2月20日から提供を開始した。


マーケティング本部プロダクトマーケティング シニアディレクターの御代茂樹氏は、「オムニチャネル対応の重要性が増すなか、クラウドSFA『Salesforce Sales Cloud』やクラウドマーケティングツール『Salesforce Marketing Cloud』のユーザー企業が、Service Cloudを追加導入するケースが増えています」と説明。電話、Web、営業マンなど、管轄部門ごとにサイロ化している情報を連携させようという意識がユーザー企業に広まりつつあることを示唆した。

「現在の成長性を踏まえると、Service Cloudは当社にとって最大の事業になりうると考えています」と御代氏は強調。今回のバージョンアップは、企業の一貫した顧客体験の提供を支援すべく、チャネルの拡充および管理機能の強化を中心に実施している。



御代氏畠さま
(写真左)マーケティング本部プロダクトマーケティング シニアディレクターの御代茂樹氏
(同右)マーケティング本部プロダクトマーケティング シニアマネージャーの畠 慎一郎氏



例えば、複数のメッセージングアプリと連携できる「Salesforce LiveMessage(以下、LiveMessage)」の対応チャネル強化と管理者用コンソール「Einstein Supervisor」の追加を行った。

LiveMessageは、新たに「Facebook Messenger」と連携。これにより、Service Cloud上でFacebook Messengerからの問い合わせへの対応および応対履歴の管理が可能となった。御代氏は、「消費者のコミュニケーション手段が電話からソーシャルメディア主体にシフトし始めているなか、これらのアプリをチャネルとして取り込むことは、もはや当たり前です」と強調する。

とくに、これから主要購買層となるミレニアル世代(
2000年以降に成人する世代)は電話離れが顕著で、2年以内にソーシャルメディアによるコミュニケーションが電話を凌駕する、という予測もある。国内の登録ユーザー数が6800万人を超える「LINE」については、2017年中ごろに拡充、対応する計画だ。 このほか、既存のbotと連携可能なLiveMessageAPIの検証を進め、2017年夏ごろの提供開始を目指すという。

パワポ自作資料
 「Salesforce LiveMessage」の画面イメージ


Einstein Supervisorは、電話、メール、ソーシャルメディアなど、すべてのチャネルを一元的に管理できる管理者向け画面を提供する。受付可能なオペレータのスキルやリアルタイムの応対状況、ワークロードを見ながら、最適なコール(またはリクエスト)を割り振る。現状ではルールベースによる振り分けだが、「今後は当社のAI技術群『Salesforce Einstein』を活用することで、問い合わせ内容を踏まえたルーティングなども追加していく予定です」とマーケティング本部プロダクトマーケティング シニアマネージャーの畠 慎一郎氏。



「Einstein Supervisor」画面。写真右の上部はダッシュボードで下部はオペレータのリアルタイム状況の一覧。
同右は、オペレータ個別の詳細情報




LiveMessageの料金は、1ユーザーにつき、連携するメッセージングアプリごとに月額9000円~(同数のService Cloudライセンスが必要)。Einstein Supervisorは無償で利用できる。
 
 

 

日本アバイア、LINEの無料通話に対応

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日本アバイアは、LINEの法人向けカスタマーサポートサービス「LINE Customer Connect」との連携を強化した。2017年夏以降に、同社が提供するコンタクトセンターシステムにおいてメッセンジャーアプリ「LINE」の無料通話機能に対応が可能となる。

「LINE Customer Connect」は、LINEのビジネスアカウントのオプションとして2017年春に提供開始予定のサービス。無料通話機能は、LINE上でともだち登録したユーザー同士が無料で利用できる音声通話(インターネット回線を利用)を指す。

日本アバイア、LINE両社は2016年11月に協業を開始。LINEのチャット機能については、すでにコンタクトセンターシステムと連携している。このほどの無料通話機能のサポートにより、LINE上でチャットから電話(無料通話)へのシームレスな移行が可能になる(図参照)。



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 「LINE Customer Connect」との連携強化により、LINEの無料通話に対応

 
具体的には、アバイア独自のコールルーティング機能により、チャットで対応したオペレータに電話を接続できる。チャット内容をコンタクトセンターシステム画面で参照しながら、一貫性のあるサポートを提供可能となる。さらに、電話問い合わせがLINEの無料通話に移行することにより、入電コストの削減も期待できるという。
 
2017年4月以降にベータ版の提供を開始する。同年夏以降に正式提供を順次開始する予定。

OKI、CTstage20周年記念イベントを開催

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「CTstage20周年記念イベント」を開催した。同社が提供するコンタクトセンター・システム「CTstage」の歴史を振り返るとともに、今後の機能強化などの方針を示した。会場は、約200人の出席者(ユーザー企業、パートナー企業)で賑わった。

会場写真



冒頭、取締役専務執行役員 情報通信事業本部長の竹内敏尚氏は、人口の減少や社会インフラの老朽化、デジタル変革など、日本が直面している課題を取り上げ、「今後これらの課題を乗り越え成長していくにはICT(情報通信)が必要不可欠です。OKIとしては、IoT、ビッグデータ、AI(人工知能)への取り組みを加速させます」と述べた。


OKI竹内様
取締役専務執行役員 情報通信事業本部長の竹内敏尚氏


続いて、執行役員 情報通信事業本部副本部長 兼 企業ソリューション事業部長の坪井正志氏が「CTstage 20年のあゆみ」と題して講演。1996年の提供開始から現在まで、「開発期(1996年~1997年)」「発展期(1998年~2005年)」「拡大期(2006年~2013年)」「進化期(2014年~)」の4フェーズに分けて解説した。


OKI坪井氏年表
写真左は、執行役員 情報通信事業本部副本部長 兼 企業ソリューション事業部長の坪井正志氏。同右はCTstageの年表


坪井氏は、「いまのCTstageはユーザー企業、パートナー企業のみなさまの声を反映して進化してきた結果です。これからもこの方針は貫きます」と強調。オフィス向けCTIを出発点に、コンタクトセンター機能やVoIP統合など数多くの強化を重ねてきたことを改めて強調した。

今後は、「オムニチャネル」「AI」「マルチテナント」を軸に強化を進め、国内ユニファイドコミュニケーション/コラボレーション市場におけるシェアを31%から35%まで引き上げていく方針だ(数値はIDC Japan調べ)。
「具体的には、昨今需要が高まっているチャットの拡充を2018年度に実施し、続いてWebRTC(Web Real-Time Communication)やIoT(Internet of Things)をコミュニケーション機能として取り込むことも計画しています」と、同本部企業ソリューション事業部コンタクトセンターシステム部長の中山泰輔氏は説明する。AIについては、独自のAI対話エンジンの開発を進めており、2017年度にパッケージでの提供を予定している。マルチテナントは、すでに実現できる機能を備えており、顧客の要望に応じて提供していく予定だ。

 
OKI中山氏
情報通信事業本部企業ソリューション事業部
コンタクトセンターシステム部長の中山泰輔氏



このほか、明治大学 理工学部情報科学科の高木友博教授による講演「人工知能の正しい理解と最新のマーケティング」や、エイチ・アイ・エスやフィナンシャル・エージェンシーによる事例セミナーなどを実施した。


なお、同日、「第2回 CTstageユーザー総会」も開催した。同会は、2015年12月の立ち上げから順調に会員企業を伸ばしております。出席された会員に対し、会員向けWebサイトやコールセンター見学など活動報告を行った。

ジェネシス・ジャパン、代表取締役社長に細井洋一氏

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ジェネシス・ジャパン(東京都千代田区)の代表取締役社長に、細井洋一氏が3月1日付で就任した。

業界専門誌/Webサイトに求人情報を掲載できます

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現在、職場としてのコールセンターは格差が大きく、スキル/キャリアアップできる職場と、そうとは限らない職場が混在しています
一般的
アルバイト情報誌や求人サイトでは、その区別がつきにくく、コールセンターで働くことが好きな人や、コールセンターでキャリアアップを目指す人が、転職で希望を叶えられるかどうかは運次第というのが現状です

コールセンター業界の専門ビジネス誌「月刊コールセンター
ジャパン」編集部、“働きやすさ”と“働き甲斐”を兼ねそえていると、胸を張ってご紹介できるコールセンターの求人情報をお伝えする場として、誌面/Webサイトに求人案内コーナーを開設しました

誌面
で紹介しているような、人材育成やキャリアパスの体制が整ったコールセンターの求人情報をご紹介することで、求職者への価値を訴求する方針です。

求人情報掲載についてのご相談、お申し込みは、03-3834-8104/gr-ct@ric.co.jp まで。


掲載媒体はWeb/専門誌の2つ

①コールセンター関連情報ポータルサイト CallCenter-Japan.com

求人案内「仕事をさがす」を運営


②「月刊コールセンタージャパン」に掲載



Webサイトは、文字数制限なし!

・写真、リンクも自由。

・ご要望あれば、専門誌記者が取材に伺い「職場の魅力」をお伝えするための記事を作成します。


誌面/Webのいずれも、求人募集窓口の連絡先(電話/メール/URL)を掲載するのみで、会員登録などの機能はござません。

求人情報掲載についてのご相談、お申し込みは、03-3834-8104/gr-ct@ric.co.jp まで。

ヤマトコンタクトサービス、代表取締役社長に田口祐子氏が就任

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ヤマトコンタクトサービス(東京都豊島区)の代表取締役社長に、田口祐子氏が3月1日付で就任した。前任の石王丸 竜一氏は、ヤマト運輸のネットワーク戦略部長に同日付で就任した。

JBMコンサルタント、人事・労務分野サポート事業を開始

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コールセンター向け研修サービスを提供するJBMコンサルタント(玉本美砂子社長、大阪府大阪市)は、勤怠管理・給与明細クラウドサービスを提供するエス・エー・エス(青山秀一社長、東京都港区)および雇用/人事・労務およびメンタルヘルス対策支援サービスを提供するウエルフルジャパン(畑中伸介代表理事、大阪府大阪市)と2016年9月に業務提携し、人事・労務分野でのトータルソリューションサービスの提供を開始した。

具体的には、①WEB勤怠管理システム「勤労の獅子」、②WEB給与明細システム「eco@給与Lite」、③ストレスチェックサービス「Well診断R」――の3つ。

「勤労の獅子」は、給与ソフトとのデータ連携により給与計算の効率化を図ったり、ワークスモバイルジャパン(松橋博人社長、東京都渋谷区)が提供するビジネスコミュニケーションツール「LINE WORKS」との連携によってテレワークの勤怠管理も可能。

「eco@給与Lite」は、給与ソフトのデータをもとに、給与・賞与の明細や源泉徴収票をWEBで閲覧・発行するクラウドサービス。給与明細発行業務の効率化およびペーパーレス化を実現する。

「Well診断」は、ストレスチェックの導入段階から労働基準監督署への報告書策定まで、社会保険労務士がサポートするサービス。ストレスの芽をあらかじめ摘みとる「「Well診断 組織診断とその後の教育プログラム」も併せて提供する。

[製品紹介] カスタマーサポートアウトソーシング / マーケティングアソシエーション

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カスタマーサポートアウトソーシング

マーケティングアソシエーション
 
詳細を見る
対象ユーザーメールや電話対応業務のアウトソースを検討中の企業様
対象規模小規模から大規模まで
製品形態アウトソーシング・業務委託
価格情報月額5万円(税抜)より
製品概要カスタマーサポートアウトソーシングは、メールや電話対応(お問い合わせ対応)をカスタマーサポート専門スタッフが365日体制で代行するサービスです。
小規模~大規模センターの運用まで柔軟に対応、コストを抑えた対応件数契約からご提案します。幅広い業種の対応実績を活かし、企業のさまざまなカスタマーサポート運用ニーズに対応したご提案が可能です。

【ポイント】
・インバウンドからアウトバウンドまで一括対応
・ナレッジ構築、テンプレート・ドキュメントの作成・更新も対応
・システム操作や設定、その他さまざまな定型作業もワンストップで対応
 
  • 製品紹介

アウトソーシングの活用でカスタマーサポート運用を強化
──実運用・品質管理・業務改善の工程を一括で依頼

カスタマーサポートアウトソーシング

マーケティングアソシエーション

「カスタマーサポートアウトソーシング」は、メールや電話などのお問い合わせ対応を、カスタマーサポートのノウハウを擁する専門会社、マーケティングアソシエーション株式会社に業務委託するサービス。現在、自社で運営されているコールセンターの体制強化を、同社のカスタマーサポート専門チームが、365日の運用体制で代行し、さまざまなニーズに合わせたカスタマーサポートセンターの構築で支援する。

カスタマーサポートアウトソーシングとは?

 サービスや商品に関するお問い合わせの対応、カスタマーサポート運用の代行サービス。電話、メール、FAXなどのマルチチャネルを活用した各種コールセンター/コンタクトセンターの構築、カスタマーサポートに付随する各種入力業務、検品・返品、交換、発送等の業務もワンストップで対応できる、高付加価値なアウトソーシングサービスサポートである。

運用イメージ

拡大画像はこちら

サービスメニュー

 多種多少な業務、コールセンターニーズに対応しています。

【導入事例】
ウェブサイト・ウェブコンテンツ向けカスタマーサポートサービス
キャンペーン事務局運用代行
ゲームカスタマ―サポートサービス
EC通販ネットショップコールセンター・カスタマーサポートサービス
テクニカルサポートサービス
ヘルプデスクサービス
テレマーケティングサービス
夜間帯の緊急窓口/緊急コールセンター

サービスの特徴

サービスの特徴

拡大画像はこちら

導入事例

【通信・インターネットサービス】
通信キャリアのカスタマーサポート窓口の対応

 通信やインターネット回線の知識を有するスタッフを専任として配置することで、顧客からのお問い合わせやトラブルに対して、手厚いサポートを行うことができるようになり、顧客満足度が向上。

【ポータルサイト】
スマートフォン向けコンテンツサービスのお問い合わせ窓口業務

 サービス内容や入退会、課金トラブルに関するお問い合わせに対して365日体制で対応、入電分析や退会申し出の分析を行うことにより、お問い合わせ件数の適正化、退会数の減少に貢献。

【通販ネットショップ】
ネットショップ・通販サイトのお問い合わせ窓口業務

 購入前顧客、購入後顧客からの各種お問い合わせに対して迅速に対応できるようネットショップ運営経験を持つスタッフを配置、顧客のリピート率の向上やレビュー評価向上に貢献。

【テレマーケティング】
見込み顧客の獲得・セールスアウトバウンド

 新規顧客の獲得、潜在顧客の掘り起し、顧客の定期フォローなどクライアントとエンドユーザーとの接点の強化、営業力の強化に貢献。電話発信やメール配信を当社にて代行し、クライアントの営業支援を実施。

お問い合わせ先

マーケティングアソシエーション株式会社
アウトソーシング部 営業課 飯塚
TEL:03-3525-8255
E-mail:info@ma-inc.jp
URL:https://www.ma-inc.jp/

キャリアビジョンを描こう

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コールセンターのSVやマネージャーがより自分らしく、戦略的に今後のキャリアを考えていくためのキャリア理論を解説する。

◆得られるスキルや能力

 SV/マネージャーが得られるスキルや能力は幅広い。
聴く力プレゼン力合意形成力メンタルタフネス
共感する力説明力改善推進力マネジメント力
問題解決力指導力問題発見力バランス力
データ分析力提案力感情コントロール力カウンセリング力
セルフモチベーションUPの力ITリテラシー忍耐力コーチング力
プロジェクトマネジメント力教える力想像力モニタリング力
クレーム処理力営業力発想力フィードバック力
ネゴシエーション力ニーズ発掘力文書作成力ビジネスセンス
タイムマネジメント力行動を促す力マニュアル作成力リーダーシップ
 
 これだけ数多くのスキルが身につくにもかかわらず、自分のキャリアに対する満足感が高いSV/マネージャーばかりとは限らない。

 キャリアの満足感を高めるために大切なのは、“価値観”だ。

 価値観とは人生の優先順位である。
 優劣はないし、大きなライフイベントがきっかけで変わることもある。

◆価値観を示すキーワード

代表的な価値観は以下の通りだ。
他者への働きかけ権威/責任社会的評価
・他人を元気付ける
・支援する
・親切心と世話心を示す
・積極的な働きかけをする
・管理する立場である
・責任ある立場である
・承認/決定する立場である
・他人の模範となる
・名声を得る
・周囲に認められる
・社会や経済に貢献する
・新しい価値観を提供する
報酬と豊かな生活安全性/安心感プライベートの時間
・高収入を得る
・豊かな生活を送る
・時間にゆとりがある
・労働対価が高い
・健康(ストレスフリー)を保つ
・経済的に安定がある
・定職を持つ
・身体的に安全である
・家族、自分のための時間をもつ 
・仕事とプライベートのコントロールができる
身体的活動協調性自立性
・肉体活動を伴う仕事
・手を使ったモノづくり
・動き回る仕事
・基本的に外で仕事をする
・チームやグループで仕事する
・周囲と相談して決定をする
・調和的関係を維持する
・個人プレーをしない
・ひとりで仕事ができる
・自分の裁量で決定ができる
・自分の責任で仕事ができる
・成果に責任をもつ
公共性/公益性多様性個性の発揮
・社会のために働く
・生活しやすい社会づくり
・誰にでも平等である
・利益だけが目的ではない
・色々な種類の業務を行う
・色々な場所で仕事をする
・異業種交流がある
・常に変化し続ける
・自分の能力を発揮する
・これまでの経験や知識を活かす
・自分に正直でいられる
・自分の意見を周囲に伝える
美的追求秩序/完璧性リスク/冒険性
・美しいものに囲まれる
・自分の創造性を重視する
・美しいものを創造する
・文化的環境を求める
・ルールに基づいて仕事をする
・物事を組織的に行う
・求める成果が明確である
・期限までに必ずやり遂げる
・実績の無いことに挑戦する
・自分の限界に挑戦する
・異文化環境(国内外)に身を置く
・不可能を可能にする

 上記の中から3つ選んでみて欲しい。
 それがあなたの価値観だ。

◆キャリアビジョン

価値観を明確にしたうえで、今後のキャリアビジョンを描いていこう。
キャリアビジョンは、以下の3つの問いに答えることで具体的になる。

①「本当はどうなりたいのか」
②「現状の自分は何ができるのか」
③「ギャップは何か」


問いの答えを紙に書くことで、やるべきことが明確になる。

常に自分のキャリアビジョンをクリアにし、チャンスを柔軟に掴んで、よりよいキャリアを築いてほしい。


月刊コールセンタージャパン 2016年12月号 連載「SVのためのハッピーキャリア事例研究(カスタマーズ・ファースト 片桐宏恵 著)」より抜粋)

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