問い合わせ窓口格付け調査──映像配信業界
ステイホームを支えた映像配信サービス
サポート窓口はWeb・有人とも課題が多い
新型コロナウイルス感染症の拡大による“ステイホーム”で、ニーズが急増した映像配信サービス。懐かしいドラマが人気を得た一方で、サポートチャネルには不満の声も多かったようだ。とくにWebサポートは使い勝手などが低評価。有人サポートも2019年全業界平均と比べると低評価の項目が多い。
図 映像配信業界格付け結果及び、2019年全業界平均との比較
［調査対象企業（マルチチャネル調査につき、調査窓口の特定はない）］
アマゾンジャパン（Amazon Prime Video）、ウォルト・ディズニー・ジャパン（Disney+）、HJホールディングス（Hulu）、NTTドコモ（dTV）、DAZN Japan Investment （DAZN）、蔦屋書店（TSUTAYA TV）、TELASA（TELASA）、Netflix（Netflix）、フジテレビジョン（FOD)、プレミアム・プラットフォーム・ジャパン（Paravi)、U-NEXT（U-NEXT）
【調査したチャネル（専門審査員、一般審査員へのアンケートより）】
Webサポート82.6％、リモートサポートなど、メール44.2％、チャット／チャットボット27.9％、電話44.2％、その他2.3％
